オンラインカジノは違法?プロのカジノライターが逮捕事例から現状まで詳しく検証

「オンラインカジノを利用したいけど、オンラインカジノは違法なのかどうかが心配で迷っている」という方も多いのではないでしょうか。まず結論からお伝えするとオンラインカジノは違法でも合法でもありません。しかし、明確に違法と判断できるオンラインカジノも存在します。

そこで今回は、オンラインカジノの違法性や過去の摘発事例などについて、プロのカジノライターが詳しく解説いたします。違法オンラインカジノを選ばないためのポイントや、今後オンラインカジノをどう利用していけばよいのかについても分かりやすく説明していますので、気になる方はぜひチェックしておいてください。

オンラインカジノは違法かどうかについて、分かりやすく説明してありますので、最後まで読んで、オンラインカジノに関する理解を深める一助になさってくださいね。

オンラインカジノと日本の賭博法の関係

まずはオンラインカジノと日本の賭博法の関係について解説します。

日本の賭博法の解説

日本の賭博に関する法律は、プレイヤー（賭けを行った客）に適用されるものと、運営者（賭ける場所を提供した者）に対して適用されるものの2種類があります。

【プレイヤーに適用される法律】

単純賭博罪（刑法185条）	賭博をした者を処罰する罪	50万円以下の罰金または科料
常習賭博罪（刑法186条1項）	常習的に賭博をした者を処罰する罪	3年以下の懲役

【運営者に適用される法律】

賭博場開帳図利罪・博徒結合図利罪（刑法186条2項）

賭博場を開帳した者を処罰する罪

3月以上5年以下の懲役

日本で運営しているオンラインカジノに対しては日本の刑法が適用されます。そのため、日本国内で運営されているオンラインカジノを利用した客は単純賭博罪、または常習賭博罪。日本国内でオンラインカジノを運営した者は、賭博場開帳図利罪で逮捕される可能性があります。

オンラインカジノのユーザーに日本の賭博法が適用されない理由

日本の賭博法の内容を見てみると、オンラインカジノは違法であるように見えます。では、なぜ日本のユーザーは逮捕されないのでしょうか。実は前提に「日本の賭博に関する法律は、運営側を裁くためのもの」という考え方があります。

そのため、賭博罪を適用してユーザーを検挙する場合、基本的に賭けを提供したオンラインカジノ側を罪に問う必要があります。しかし、オンラインカジノは海外で運営されているため、国内が対象範囲となっている日本の賭博罪は適用されないのです。

日本の賭博法の解釈

日本にはオンラインカジノに対する明確な法律がないことに加えて、カジノ利用者を罪に問うのが難しいとされる理由が2つあります。

1つ目は、オンラインカジノ自体は世界的に認められており、ライセンスを取得して運営している限りは合法的な存在であることです。そして2つ目は、プレイヤーはインターネットを通じて日本からプレイしているという点です。

これに関してはさまざまな意見があり、「日本でプレイしている以上、賭博罪にあたる」と考える方がいる一方で、「実際に賭けが行われている現場は海外であり、日本にいるプレイヤーはパソコンやスマホで操作をしているだけなので、旅行先の海外カジノで遊ぶのと変わらない」と考える方もいます。

オンラインカジノに関する明確な法律がなく、日本の賭博に関する法律は基本的に運営側を裁くためにあるという理由から、現在のところプレイヤー側が裁かれることは考えにくいという見解が多いようです。

オンラインカジノの違法性

オンラインカジノの違法性について、いろいろな側面から考えてみましょう。

オンラインカジノ運営者

オンラインカジノの運営者は海外の企業がほとんどです。株式に上場している企業が多く、政府に認可されて運営しているため、信頼できる企業がほとんど。例えば、英国最大のブックメーカーのひとつ「ウィリアムヒル」を運営しているイギリスの企業「ウィリアム・ヒル」は世界的に有名な企業です。

ウィリアム・ヒルはロンドン証券取引所に上場している時価総額が大きい100社の内の1つ。イギリスにあるメインオフィスでは約17000人の人々を雇用し、世界中で営業を行っています。オンラインカジノはそのような企業が運営しており、海外ではすでに1つのビジネスとして認められています。

オンラインカジノのライセンス

オンラインカジノが合法であることを示すのがライセンスです。オンラインカジノのライセンスとは、合法的にネットカジノを運営するために欠かせない運営許可証のこと。オンラインカジノを合法的に運営するためには、政府が発行するライセンスが必ず必要です。

政府が発行するライセンスを取得するためには、厳しい審査をクリアし、ライセンス料を支払わなければいけません。そのため、ライセンスを取得しているカジノは、公正なゲームの提供や適切なセキュリティ対策、プレイヤーの個人情報や資金の保護を実施しているカジノといえます。

なお、ライセンスのなかでもマルタ共和国やイギリス政府、オランダ領キュラソー政府が発行するものは信頼性が高いライセンスです。利用したいオンカジがある場合はライセンスの有無はもちろんですが、どこの国の政府が発行したライセンスを所持しているのかを確認してからプレイするようにしましょう。

「グレーゾーン」の意味

日本の法律上、オンラインカジノで遊ぶことは明確な違法にはあたりません。これは海外に拠点を持つオンラインカジノ自体を裁くための法律が日本にないため。運営側を裁く法律が存在しないので、オンラインカジノ利用者を裁くことができないのです。

しかし、さまざまな要因を考えると合法とも言い難い状況なので、「合法でも違法でもない」と捉えるのが現状ではベスト。そのため、現在は白でも黒でもない状態を表す「グレーゾーン」と呼ばれています。

オンラインカジノ摘発事例を徹底検証

日本にはオンラインカジノ利用者を取り締まるための明確な法律はありません。しかし、違法扱いを受けて逮捕される場合もあります。ここでは、過去にあった2件の摘発事例をご紹介します。

店内賭博や両替を行っていたカジノの検挙例

日本国内に実店舗を構えていたネットカジノ店が摘発された事例です。いわゆる「インカジ」と呼ばれる店舗の摘発事例。インカジとはインターネットカジノを略した言葉のことで、「裏カジノ」や「闇カジノ」とも呼ばれています。

インカジは店内に設置したパソコンを使って客にカジノゲームを提供し、勝敗に応じて店舗内で現金を受け渡しするシステム。オンラインカジノとは異なり、運営拠点が日本国内にあり、店舗内で換金しています。そのため、日本の賭博法違法にあたり逮捕されます。

【最新！】京都府警警官書類送検事例

2023年4月27日に、海外のオンラインカジノでお金を賭けたとして、京都府警少年課の30代男性巡査が書類送検された事件が起きました。捜査関係者への取材で発覚した模様。警察は戒告の懲戒処分としており、巡査は同日付で依願退職しています。

巡査は2022年4月に、海外のオンラインカジノで私用のスマートフォンを使って2万円を賭けた疑い。容疑を認めています。巡査には借金があり、オンラインカジノを2021年9月～2022年9月の間にたびたび利用していたようです。

この事件後、海外で合法とされているオンラインカジノでもお金を賭ければ賭博罪などに問われることがあるとして、消費庁などが注意を呼びかけています。ただ、実際には巡査は逮捕されておらず書類送検のみ。巡査が依願退職したことで解決しています。

スマートライブカジノ事件

2016年3月にオンラインカジノを利用した日本人3人が逮捕される事件がありました。オンラインカジノ利用者に逮捕が出たことで世間を騒がせた事件でしたが、最終的には不起訴処分となり無罪を勝ち取っています。詳細は下記の通りです。

警察側の逮捕理由

オンラインカジノを利用して逮捕されたと聞くと、「日本の賭博法はオンラインカジノには当てはまらないんじゃないの？」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。

しかし、スマートライブカジノ事件においては、「ライブカジノに日本人ディーラーを起用している」「ライブカジノのチャットを通して日本語で会話ができる」「ライブカジノの利用時間が日本時間の夕方から深夜」など、日本人がプレイしやすいサービスであることが逮捕に至った理由だそうです。

要するに、警察は「スマートライブカジノが日本人プレイヤーに特化したサービスを提供している」ことを理由に、「プレイヤーは日本で賭け事を行っているのと同じ」と判断。プレイヤーの逮捕に至ったようです。

ただし、この考えを逮捕するための理由にするには無理があります。そのため、オンラインカジノのギャンブルに関する動きをけん制するため、または公営ギャンブルを守るために無理やり摘発事例をつくったのではないかとさえいわれています。

逮捕者の特徴

当時3人は個人情報につながるプレイヤーIDやプレイ内容をブログやSNSで公開していました。また、従業員の目を引くほどの大金を賭けていたという噂もあります。

警察はその投稿された内容をもとに3人がスマートライブカジノでプレイしていることを突き止め、アカウント情報を特定。賭け行為の証拠を押さえたことから、逮捕に至りました。

逮捕者たちの反応　二人は略式起訴を受け入れ、一人は法廷闘争を選択して不起訴を勝ち取る

逮捕された3人のうち2人は略式起訴を受け、罰金を払っています。一方、残り1人は不当な訴訟として法廷で争うことを選択しました。

裁判では「賭博法は運営側を検挙することが前提にある」「争点となったオンラインカジノは海外で合法的に運営されている」「賭博法はネット環境がない時代につくられたものであり、オンラインカジノなどの新しいものには対応していない」の3点から違法性が無いことを主張し、不起訴を勝ち取っています。

不起訴の理由　担当弁護士の見解

本件の担当弁護士の見解から考えると、略式起訴を受け入れず裁判で争うことを選んだ残り1人が不起訴になった理由は、検察側が裁判で争っても有罪にするのは難しいと判断したからだと思われます。

なぜなら、日本の賭博法は胴元側を裁くためにあるものであって、賭博した側はあくまで胴元を検挙するための付属的なものであるためです。オンラインカジノは合法的に運営されているため検挙できないのは明らか。カジノを裁くことができないのに、賭博した側の1人を処罰するのは無理があると考えたのでしょう。

略式起訴は罰金を支払うことで裁判の手続きをすることなく釈放されるため、オンラインカジノの違法性を問うものではありません。しかし、残り1人が逮捕された後に不起訴となったことで、改めてオンラインカジノが日本の法律においてグレーゾーンの範囲にあることが証明されたといえます。

違法オンラインカジノを選ばないためのポイント

オンラインカジノを選ぶときは、合法的に運営されているカジノを選ばなければいけません。そのため、ここでは違法カジノを選ばないためのポイントを3つご紹介します。

サーバーは海外にあるか?

オンラインカジノを選ぶときは、サーバーがどこにあるのかをチェックしましょう。海外にサーバーがある場合は問題ありません。しかし、日本国内にサーバーがある場合は日本でカジノ運営をしていることになるので違法カジノになります。

日本の賭博法においては、お金を賭ける場所を提供する「賭博場開帳図利罪」にあたるため罪に問われます。

日本でだけ運営されていないか?

サーバーが海外にあっても、日本国内で運営を行っている場合は違法オンラインカジノと判断されます。2016年に摘発されたドリームカジノ事件がこのケース。ドリームカジノはサイト上では海外に運営拠点を持ち、ライセンスを取得していると記載されていました。

しかし、実際はサーバーのみイギリスに設置し、サイト制作や経理、サポートなど運営全般は大阪市内で行っていたのです。このときカジノ利用者は警告を受けたのみで検挙されませんでしたが、アカウント残高は払い戻されず、損失を負いました。

店内で賭けや換金ができるインカジを利用しないのはもちろんですが、オンラインカジノであっても、日本国内で運営されている可能性がある場合は利用を避けましょう。

海外で認可されているか?：ライセンスの重要性

海外で運営されているオンラインカジノであっても、日本と同じように賭博が違法とされている国の運営であれば違法となります。合法的に運営されているかどうかを見分けるためには、賭博合法国のライセンスを取得しているかどうかがポイントです。

合法的に運営しているオンラインカジノは、必ず政府が発行するライセンスを取得しています。ライセンスの取得基準は国ごとに異なるので、必ずしも安全なカジノを保証するものではありません。 あくまで法律上問題のないラインとして参考にしてみてください。

カジノ法案はオンラインカジノの合法化に影響を与えるのか?

日本でもカジノ法案が2016年に成立しました。このカジノ法案がオンラインカジノに与える影響について考えてみましょう。

カジノ法案（IR法案）とは

まずカジノ法案とは、IR（カジノ施設を含む統合型リゾート）を日本でも導入することを目的とした法律のことです。2016年12月に成立し、2018年7月にはIR整備法が成立しました。カジノ法案により、日本でのカジノ施設の開業が可能になり、カジノ施設はIRの一部として整備されます。

ちなみにIRとは複合施設のこと。カジノだけでなく、国際会議場、展示施設、ショッピングモールなどの商業施設、ホテル、劇場、映画館、アミューズメントパーク、レストラン、スポーツ施設、温浴施設なども含みます。

カジノ法案という名前であることから、カジノばかりが注目されていますが、あくまでもカジノは複合施設の一部です。日本でカジノを解禁するためだけの法案ではありません。統合型リゾートをつくることで外国人から外貨を獲得し、日本経済の活性化を目指しています。

カジノ法案の功罪

カジノ法案の最大のメリットは経済効果です。施設目当ての海外観光客の増加や、IR施設運営のための雇用促進、多くの観光客が移動するためのインフラ整備によって地方が潤うなど、さまざまな経済効果が期待できます。

また、カジノ法案のデメリットとしては、ギャンブル依存症の増加や治安の悪化が挙げられています。日本は至るところにパチンコや競馬などがあるのでギャンブル依存症が多く、カジノがオープンするとさらに増えるのではないかといわれています。

カジノ法案（IR法案）がオンラインカジノに与える影響

カジノ法案は日本経済の活性化を目的にしたものです。一方、オンラインカジノの場合は海外のカジノに日本人ユーザーの資産が流出することになります。したがって、「IRが推進することで自然にオンラインカジノも自由化するのでは」と期待するのは正しくありません。

ただ、カジノ法案によって、カジノの人気の高さ、利用者の人口の多さなどに注目が集まったことはメリットといえるでしょう。依存症対策などこれまで注目されてこなかったポイントが指摘されることで、よりよいプレイ環境が提供されることが期待できます。

オンラインカジノの法的現状と将来　新しいオンライン ギャンブル法は成立するか？

オンラインカジノの法的な現状と将来について考えてみましょう。

現状が「法的に」グレーゾーンであることの再確認

現在、海外で合法的に運営されているオンラインカジノを楽しむことは違法（黒）でも合法（白）でもなく、グレー（灰）です。日本では刑法185条によりギャンブルが規制されており、公営ギャンブル以外でお金を賭けると賭博罪に問われます。

しかし、日本の賭博罪は運営者と利用者の両方が違法にならないと罪に問えない刑法です。そのため、海外のオンラインカジノを規制する法律がない日本では、カジノ利用者だけを摘発することは難しいと考えられます。

そもそも、刑法がつくられたのは明治時代です。その時代にはインターネットの存在など想像もされていません。インターネットが普及し始めてから20年以上経ちますが、まだ対応されていないのが現状。そのため、グレーゾーンといわれています。

法制化までの利用法　ポイント

海外ではひとつのビジネスとして確立しているオンラインカジノ。日本も同じく、適切な法改正によって、海外のオンラインカジノやブックメーカーでのプレイが合法になることが望まれます。

しかし、現在はグレーゾーンの状態です。そのため、法制化されるまでの間、どのような点に注目してオンラインカジノを利用していけばよいのかを解説します。

注目すべきカジノ業界の動き

2022年に山口県阿武町の4,630万円誤送金問題が話題になりました。受け取った人物が「オンラインカジノに全部使った」と証言したため、悪い意味で注目度が高まってしまった事件。これを機に警察庁は、公式ホームページで「オンラインカジノを利用した賭博は違法です」と公表しています。

しかし、スマートライブカジノ事件で紹介したように逮捕されても不起訴になっていることから、新たな法整備が行われるまでは限りなく罪に問われる可能性は低いといえるでしょう。こういうことが起こると日本市場から撤退するカジノが出てきますが、冷静に判断することが重要です。

ライセンス発行元の動きに注目

事件の後、スマートライブカジノはマルタライセンスと英国ライセンスを共に剥奪されています。検挙が続けば、ライセンス発行元が日本市場へのライセンス付与を躊躇するようになるのではないかという心配があります。ライセンス発行元の動きには常に注目しておきましょう。

決済システムの動きに注目

オンラインカジノを利用するうえでは、決済システムの動きも注目ポイントです。例えば、オンラインカジノの決済方法のなかでも高い人気を誇っていたネッテラー（Neteller）は、スマートライブカジノ事件があった2016年に日本市場からの撤退を発表しました。

ネッテラーはイギリスのペイセーフ（Paysafe）グループが運営しているオンライン決済システム。1999年の設立以降、信頼度が高い決済システムとして評価されています。しかし、その歴史は撤退と再開を繰り返しています。

2016年の撤退の後、2018年10月にペイセーフ・ジャパン（Paysafe Japan）株式会社を設立し、日本国内で電子決済サービスを再開。しかし、2020年4月に発表された日本でのサービス提供終了の発表を最後に再度日本市場を撤退しました。

現在のオンラインカジノの人気決済サービスは、ペイズ（元エコペイズ）やベガウォレット、マッチベターなどです。オンラインカジノの人気決済システムが、今後どのような動きをしていくのか常に注目しておきましょう。

オンラインカジノをどう利用していくか？　使い方の手引

スマートライブカジノ事件で不当な逮捕だと訴えた1人は、最終的に無罪になりました。とはいえ、オンラインカジノ利用者に逮捕者が出てしまったことは事実です。そのため、ここではオンラインカジノで遊ぶ際に注意すべきポイントを解説します。

オンラインカジノの拠点やライセンスをチェックする

違法オンラインカジノを利用しないためには、カジノの拠点やライセンスを確認してから登録しましょう。オンラインカジノは海外で運営されているものがほとんどですが、必ずしも合法国で運営されているとは限りません。

カジノが違法な国で運営されている場合はもちろん、運営会社に不明な点があるカジノも避けるのがおすすめ。また、ライセンスを取得して運営しているかどうかも重要なポイント。ライセンスを確認できない場合は、政府に申請せず違法に運営している可能性があります。

ブログやSNSに個人特定につながる情報を書き込まない

スマートライブカジノ事件で逮捕者が出たのは、ブログやSNSなどでアカウントIDやプレイ履歴などを公表していたのが原因です。書き込みは大勢のなかの1つなので大丈夫と安易に考えがちですが、一歩間違えれば個人を特定される事態になりかねません。

「情報を公開すると、リスクが発生する」と理解しておくことが大切。オンラインカジノを利用する際は、プレイ画像やお金を賭けていることが分かる書き込みなどを公開しないようにしましょう。

口コミを常にチェックする

オンラインカジノに関するプレイヤーの口コミや評判はとても参考になります。健全なオンラインカジノには良い口コミが集まりやすく、悪質なオンラインカジノには良くない口コミが集まります。

依存症対策を取り入れ、異常な使い方をしない

ギャンブル依存症とは、ギャンブルにのめり込むことで日常生活や社会生活に支障が生じ、治療を必要とする状態のことです。オンラインカジノはインターネットさえあれば、時間や場所に縛られずプレイできるので依存症を発症しやすいといわれています。

依存症に陥らないためには、オンラインカジノに用意されている依存症対策サイトの利用がおすすめ。「自分がオンラインカジノ依存症かも」と感じたら、オンラインカジノと距離をおいてみましょう。それが難しい場合は、早めに専門機関などに相談するのがおすすめです。

オンラインカジノは違法か合法か？　 まとめ

今回は日本の賭博法や過去の摘発事例などから、オンラインカジノの違法性について解説しました。賭博法に対する解釈の不完全さや不起訴の事例などから、現在はオンラインカジノの利用者を罪に問うのは難しいと判断できます。

しかし、お金を賭けてカジノゲームをするのは、合法であれ違法であれ賭博行為に変わりありません。そのため、借金をしてまでお金を賭けたり、ネット上にオンラインカジノを利用していることを公表したりするのは避けるべきです。そうしたことがきっかけで検挙者が増えると、オンラインギャンブル合法化の流れが遠のいてしまいます。

さらに、誤った利用をしていると、ますますオンラインカジノに対する風当たりが強くなり、カジノや決済システムの日本市場撤退につながります。そのような事態を避けるためにも適切な利用を心掛け、楽しくオンラインカジノをプレイしましょう。